ＮＯＫが水田オーナー制度に協賛　熊本事業場社員ら稲刈りに参加

2024年10月25日

ゴムタイムス社

　ＮＯＫは10月24日、10月12日にくまもと地下水財団「水田オーナー制度」に協賛し、熊本事業場社員ら35人が稲刈りに参加したことを発表した。同社熊本事業場（熊本県阿蘇市）の社員とその家族の計35人が、熊本県菊池郡大津町の水田で、地域の生産者と共に稲刈り作業を行い、地域の豊かな土壌と豊富な水で育まれたお米の収穫を楽しんだ。地域の地下水の保全活動の一環として、公益財団法人くまもと地下水財団が実施する「水田オーナー制度」に２０１９年から協賛している。

　現在、世界的に水資源の不足が問題視されており、持続可能な社会を実現するため、水資源の有効活用が求められている。同社グループでは、生産拠点を置く各国・各地域の水リスクを評価し、その国・地域の特性に合わせた水資源の保全活動を推進している。
　くまもと地下水財団による「水田オーナー制度」は、地下水かん養域に水田を持つ生産者と、オーナー協定を結ぶ企業・団体が共に米作りをすることで、田んぼに貯めた水が地下に浸透し、地下水のかん養を促進させる活動。同社熊本事業場は毎年、菊池郡大津町町にある７３７㎡の水田のオーナーとなり、農作業の一部を手伝っている。今年収穫された米の約１５０ｋｇは、熊本市のフードバンクに寄付する予定。
　また、11月頃には、米作りを通じて育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」が交付される。水田面積に応じて算出される本年のかん養量は、昨年の実績に相当する約４，５００トン（４，４９５m³）が見込まれている。

　米作り体験の希望者は、毎回、社員とその家族から募っており、今年６月に実施された田植えには49人、稲刈りには35人が参加した。
　稲刈りの当日は秋晴れの日で、参加者たちは生産者の皆様から鎌の扱い方や刈り方を習った後、約１時間にわたって収穫し、脱穀までの工程を経験した。参加者の中には、田植えにも参加して今日の収穫を心待ちにしていた人も多く、時間をかけて実った稲穂を感慨深く眺める姿が見られた。また、田園風景をのんびりと眺め、生産者と交流を楽しむなど、充実した秋の一日を過ごした。

　同社熊本事業場ＩＴ本部ＩＴ統括部システム五課の梅埼信行氏は、「子どもは初めて稲刈りを行い、コンバインも初めて目の前で見て、とのように収穫するのか大変勉強になったようです。また、落穂を拾って集めて、『茶碗１杯分になるかなあ』と言っており、私たちのご飯がどのようにして生産されているのかを学んだようです。今回初めて参加しましたが、来年も参加しようと思います。」とコメントしている。

　同社熊本事業場精密・Ｏリンク事業部生産技術部システム開発課の小飼能史氏は、「稲刈りを体験するのは、今年で２回目です。朝からずーっと地に足をおろして作業するのは気持ち良く、刈り取った稲の香りに包まれて、とても楽しい時間が過ごせました。体験後は、気持ちのいい疲労感の中、お米と生産者の皆様に感謝してこ飯を食べました。」とコメントしている。

　同社熊本事業場精密・Ｏリンク事業部業務部業務課の鶴崎晴香氏は、「３歳の息子に稲を間近で見せて触らせることができ、『この小さい粒にお米が入っているんだよ』と教えると半信半疑な様子でじっと見ていました。また、車が大好きなのでコンバインにも大変興味を持っていて、コンバインに乗せてもらえたことを自宅でも嬉しそうに話していました。私自身も自然の中で体を動かして良いリフレッシュになりました。」とコメントしている。

　同社グループでは、製品の製造過程において良質な水を使用している。熊本県阿蘇市に位置する同社熊本事業場は、水資源に恵まれた地域に立地しており、シール製品の製造に欠かせない水は、地下水をくみ上げて工業用水として使用している。
　熊本県の水道水の80％が地下水であるなど、地域の暮らしや産業を支えている水資源を保全するために、同社熊本事業場は湖沼の清掃などの地下水の保全につながる地域活動を続けてきた。しかし近年は、水資源を消費する工場が集積し始めており、地下水をより積極的に保全することが地域の重要な課題になってきている。
　そこで、同社は地下水保全の一助となるよう２０１９年から「水田オーナー制度」に協賛している。水の恵みを共有する生産者と協働して、休耕田を有効活用し、地下水を生み出す装置でもある水田を維持するとともに、地域の産業でもある米作りを支援し、農業の担い手不足などの地域課題の解決にも貢献していく。また、素晴らしい阿蘇の里山の景観の保全にも努めていく。
　同社熊本事業場は今後も、行政や地域の環境保全団体、市民と連携し、地域の資産である地下水の保全に取り組んでいくとしている。