横浜ゴムは11月６日、２０２４年９月に、天然ゴム種子の有効利用により環境問題解決を目指す国際共同研究「未利用天然ゴムの種の持続的カスケード利用による地球温暖化およびプラスチック問題緩和策に関する研究」に連携機関として正式に参画したと発表した。
同研究は外務省と文部科学省の支援のもと、科学技術振興機構（ＪＳＴ）、国際協力機構（ＪＩＣＡ）、⽇本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が共同で実施している「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（ＳＡＴＲＥＰＳ）」の研究課題に採択されている。
同研究は東京農工大学大学院工学研究院応用化学部門の兼橋真二准教授を代表とし、世界最大の天然ゴム生産国であるタイと日本の２国間の産官学からなる研究体制で実施する国際共同研究となる。
現在、タイヤの原材料を含め⼯業的に使われているほとんどの天然ゴムはパラゴムノキの樹液から作られており、その種子の多くは種苗の更新に使われるものを除き廃棄されている。同研究ではカーボンニュートラルな未利用資源であるパラゴムノキの種子の持続可能な有効利用技術確立を通じて、地球温暖化などの環境問題や新しいバイオマス事業の創出による農業労働者の経済格差問題の解決への貢献を目指す。
同社は参画に先立ち昨年よりタイの天然ゴム加工会社Ｙ．Ｔ．Ｒｕｂｂｅｒ（ＹＴＲＣ）を通じて天然ゴム農園の現地調査に協力しており、２０２４年８月には兼橋准教授がＹＴＲＣを訪問し、東京農工大学からＹＴＲＣに対して研究協力に対する感謝状が授与された。
今後は、パラゴムノキの種子の持続可能な採取システムの確立に向けて連携を強化し、同社の事業にとって欠かせない天然ゴム産業における新たな収益源の創出により労働環境の改善に貢献する。
同社はサステナビリティ・スローガンとして「未来への思いやり」を掲げ、事業活動を通じた社会課題への取り組みにより、共有価値の創造を図っている。
兼橋准教授（右）ＹＴＲＣ滝田昇社長（左）
