ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの24年12月期第３四半期売上高は４２０６億８００万円で前年同期比２・８％増、営業利益は７６２億３７００万円で同51・５％増、経常利益は７７８億８００万円で同20・７％増、四半期純利益は５５１億９６００万円で同２・８％減となった。 売上高は第３四半期は過去最高、重点商品の販売促進、為替など外部環境の追い風により営業利益、経常利益は過去最高を記録した。
セグメント別のタイヤ事業の売上高は３８７１億４６００万円で同３・５％増、営業利益は７４８億８１００万円で同48・９％増となった。北米市場における市販用タイヤは、インフレの長期化やアジア品を中心とした安価なタイヤの流入があったが、ＯＰＥＮ ＣＯＵＮＴＲＹ Ａ／Ｔ ３（オープンカントリー・エーティースリー）や新商品ＮＩＴＴＯ ＴＥＲＲＡ ＧＲＡＰＰＬＥＲＧ３（ニットー テラグラップラージースリー）など重点商品の堅調な需要により、販売量は前年度並みとなった。一方、円安基調による為替の影響を背景に、売上高は前年同期を上回った。
欧州市場における市販用タイヤは、採算性を意識した供給戦略の推進に加えて紅海情勢悪化による物流遅延の影響等を受け、販売量は前年度を大きく下回った。販売量の減少に伴い売上高も前年度を下回ったが、値上げや商品ミックスの改善による収益性の改善を図った。
国内市場の市販用タイヤは、物価高騰による消費者マインドの減退から国内需要が減少し、販売量は前年度を大きく下回った。販売量の減少に伴い売上高も前年度を下回ったが、ＰＲＯＸＥＳ ＣＦ３（プロクセス・シーエフスリー）やオープンカントリーシリーズ、新商品OBSERVE ＧＩＺ３（オブザーブ・ギズスリー）など付加価値商品への販売シフトによる収益性の改善に努めた。
新車用タイヤは、同社製品装着車種の販売が低調であったことに加えて一部自動車メーカーの稼働停止影響を受けて、販売量及び売上高ともに前年度を下回った。
自動車部品事業の売上高は３３４億６２００万円で同４・５％減、営業利益は13億４３００万円（前年同期比12億９７００万円増）となった。売上高は一部自動車メーカーの稼働停止影響を受けて前年同期を下回るものの、受注ミックスの改善などにより増益となった。
24年12月期第３四半期の営業利益の増減要因では、増益要因は販売要因で１４０億円、為替１０３億円、海上運賃等高騰影響76億円、セルビア工場立上コスト23億円となり、減益要因は製造コスト16億円、販管費22億円、原材料58億円となりタイヤ事業では２４６億円の増益。これに自動車部品事業で13億円の増益要因を加え、合計で２５９億円の増益となった。
所在地別では、日本の売上高は７９３億１９００万円で同６・１％減、営業利益は５００億４１００万円で同14・１％増となった。北米の売上高は２８５６億６７００万円で同５・９％増、営業利益は１６５億６９００万円で同11・６％増、その他の売上高は５５６億２１００万円で同０・９％増、営業利益は54億１８００万円で同80・２％増となった。
なお、24年12月期通期業績見通しについては、最近の業績動向を踏まえ、売上高は据え置いたものの、営業利益以下の各利益段階を上方修正した。売上高は５６００億円、営業利益は８６０億円（前回発表８１０億円、増減率６・２％増）、経常利益は８２０億円（同７６０億円、同７・９％増）、当期純利益は６００億円（同５００億円、同20・０％増）を見込んでいる。
セグメント別の24年12月期通期業績予想をみると、タイヤ事業は売上高５１５０億円で同１・９％増、営業利益８５０億円で同10・８％増、自動車部品事業は売上高４５０億円で同５・０％減、営業利益10億円（前期は１億７８００万円の利益）を見込んでいる。
