東レ、台湾に開発拠点　先端半導体関連の活動強化

　東レは３月３日、台湾に研究・技術開発拠点「Ｔｏｒａｙ　Ｔａｉｗａｎ　Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ　Ｃｅｎｔｅｒ」を開設したことを発表した。半導体のグローバルサプライチェーンにおいて、益々重要度が高まりつつある台湾市場で先端半導体向け関連技術・材料の研究・開発、技術サービス活動を強化する。

　同社グループは、半導体・電子部品、ディスプレイ分野において、製品に直接使われる素材、製造工程で用いられる間接素材、水や空気をきれいにするインフラ向け製品、製造・検査装置、分析サービスと様々な角度からソリューションを提供し、グローバルに事業を展開している。中でも半導体市場は年率10％で拡大している成長性の高い重点分野であり、同社グループの総合力を生かした取り組みを推進している。
　台湾は、世界最大の半導体製造拠点であり、先端半導体技術において高い地位を確立している。台湾政府は２０２４～２０３３年の10年間に半導体産業への３０００億台湾元（約１兆４０００億円）の投資を発表し、主要大学に半導体など重点領域の「研究学院」を設置するなど、さらに半導体産業の発展が期待される。既に、異種チップの複合化や３Ｄ積層といった半導体の高集積・高性能技術、光電融合技術などの次世代半導体開発が進んでいる。
　こうした背景から、同社は台湾現地有力企業との取り組みを開始しており、次世代パッケージ向けモールド用離型フィルムなどのフィルム材料、光電融合関連技術としてマルチコア光ファイバ、インフラ向け製品として下廃水再利用ニーズに対応した高尿素除去ＲＯ膜などの新製品開発、提案を進めている。今回、ＴＴＴＣ設立により研究機関や大学を含めた連携強化を図り、台湾の同社グループ関係会社とも連携して先端半導体関連技術・材料の先行開発を推進するとともに、現地顧客ニーズに即した技術、製品のスピーディーな提案、技術サービスを展開していく。

　同社は、中期経営課題「プロジェクトＡＰーＧ　２０２５」で、デジタル技術の浸透により、利便性や生産性の向上に貢献する材料、装置、技術、サービスなどのデジタルイノベーション事業を成長領域として位置づけ、グループ内横串連携・参入障壁確立による事業拡大を進めている。今回のＴＴＴＣ設立により、半導体分野での変革・課題を捉えた新製品開発と事業拡大のさらなる加速を目指す。
　今後も、日本国内９研究所、海外24か所の研究・技術開発拠点にて、各国・地域のニーズに対応した研究活動をグローバルに推進し、成長分野における新しい価値の創造を通じて社会に貢献していくとしている。