住友理工は３月27日、カーボンニュートラルに向けた取り組みを推進しており、２０２４年度はグループ全体で約４５００ｋＷの太陽光発電設備を追加導入したと発表した。
これにより、発電容量は累計約２万１１００ｋＷとなり、２０２３年度比で約27％の増強となる。
同社グループでは、２０２９年度までに、Ｓｃｏｐｅ１＋２のＣＯ２排出量30％減（２０１８年度比）およびＳｃｏｐｅ３のＣＯ２排出量15％減（同）を目標としている。２０２４年度は、新たにグローバル７拠点にオンサイトＰＰＡよびオフサイトＰＰＡを追加導入した。これにより、太陽光発電設備による２０２４年度のＣＯ２排出削減量は、導入済みの設備と合わせて約１万８００［ｔーＣＯ２］となる見込みとなる。
同社グループは、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を目指すべき未来社会像に掲げ、サステナビリティ経営を進めている。２０５０年カーボンニュートラル実現に向けて、今後も太陽光発電の増強を進めるとともに、グリーン電力調達の幅を広げ中長期的な競争力の維持・獲得を見据えつつ、さらなるＣＯ２排出削減に向けて取り組んでいく。
太陽光発電設備を追加導入した大分ＡＥ
