東部ゴム商組のベルトホース部会は３月15日、東京・中央区の銀座ラフィナートでベルトホース商工懇談会を開催した。懇談会にはベルトメーカー、ホースメーカーの代表のほか日本ベルト工業会の中村典雄常務理事、日本ゴムホース工業会の阿南正彦常務理事が来賓として出席、商組の部会員企業の代表を合わせ40名を超す参加者となった。
冒頭、西山博務理事長があいさつ、続いてメーカー側を代表してバンドー化学の玉垣嘉久東京支店長があいさつしたあと懇談会に移った。西山理事長は５月に開催を予定している商品展示会の参加状況について触れ「メーカー36社、会員16社の計52社、さらに２つの関連団体の参加を得ており、是非とも最新商品などの紹介を行っていただきたい」などと述べた。玉垣東京支店長は「日本経済は着々と回復の足取りであるが、原油価格高騰を背景に材料の値上がりが懸念される。商工は車の両輪であり、商業者の発展もメーカーは願っている」などと語った。
最初に東部ゴム商組ベルトホース部会が実施した第16回ベルト流動体調査の結果を同部会長の山上茂久氏が詳細に説明した。（関連記事＝５面）
今回の動態調査は、平成23年下期の半年間を対象時期に実施され、東日本大震災の影響はみられたものの自動車生産の復旧は予想を上回るスピードで回復し、また東北地域の緊急的な復興需要も重なり、全体的に売上高は順調に推移した。
山上氏は各部会が４半期ごとに実施している景況観測調査についても言及し「平成23年10―12月期の売上高は指数50を水面として、今回調査の実績では65・８、販売価格は52・６、在庫は52・６、仕入れ価格は64・５となったが、本年１―３月期予想は売上高が47・４、販売価格は46・２と、いずれも水面下の予想となっており、商業者の現状は踊り場からやや下降局面の厳しい環境になっていると思われる」などと説明した。
メーカー側からは、日本ベルト工業会の中村典雄常務理事がゴム・樹脂ベルトの２０１１年の生産、出荷状況、日本ゴムホース工業会の阿南正彦常務理事は２０１１年のゴムホース生産、出荷状況、樹脂ホースに関してはトヨックスの中西誠副社長がサクション・ダクトホース並びに耐圧ホースの生産状況などについて説明した。
各製品ともリーマンショック以前の水準までには戻っていないものの震災復興需要もあり、生産は堅調に推移していることが明かされた。
商工懇談会の様子
