東洋ゴム工業（中倉健二社長）は６日、今夏の政府による節電期間（７月２日～９月７日）においてグループ全18拠点で節電に取り組んだ結果、使用電力量を２０１０年同期比で15・５％削減したと発表した。
同社グループはこれまで生産活動にともなう使用電力量の大きな生産部門を中心に、自家発電機の代用やエネルギー効率の高い設備への更新をはじめ、さまざまな節電対策を実施してきた。
今夏は拠点ごとに地域の事情にあわせてより詳細に節電目標値を独自設定することで対策レベルを底上げし、節電徹底につなげた。技術部門では停止または他拠点で使用可能な試験機を一部使用停止するなどグループ内でフレキシブルな対応策をとるなど工夫。一方、管理部門ではノー残業デーの徹底やオフィス照明の一部消灯や調光率ダウン、上限空調温度管理、ＯＡ機器のこまめな電源オフなど使用電力量の削減に努めてきた。
また、本社ビルではリアルタイムで建物全体の電力使用状況をモニターで把握し管理するデマンド監視機を導入し、電力の見える化を実現したことなどの効果により、使用電力量を２０１０年同期比で28％削減した。
主な節電策として、生産拠点ではデマンド監視の徹底、自家発電機の使用、設備のブロック別停止、夜間操業へのシフト、技術開発・管理拠点ではデマンド監視機の導入、ノー残業デーの設定と徹底、停止可能な一部試験機の停止、不要照明の間引き・消灯、エレベーター使用頻度の抑制、サーキュレーターの導入、空調温度28℃設定と空調不要箇所の停止徹底などを行った。
