低燃費タイヤ調査　購入には経済性を重視

　日本能率協会総合研究所は４日、「第４回低燃費タイヤに関する実態調査」の結果を発表した。

　自家用車保有者のうち「エコタイヤ」、「低燃費タイヤ」、「省エネタイヤ」等の購入経験率は15・２％（前回17・１％）で、前回調査より若干低下した。一方、非購入経験率も63・４％で前回調査より若干低下傾向で、「わからない」が増加している。
　２０１０年１月に日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）により運用開始された「低燃費タイヤラベリング制度」については、「基準が明確になってよかった」等のポジティブ評価もその他のネガティブ評価もどちらも低下傾向にあり、「特になんとも思わない」の増加が目立っている。
　低燃費タイヤの認知率（内容・条件まで認知）は「内容・条件を知っている」が６・１％（前回５・８％）、「名前のみを知っている」が58・８％（前回68・９％）で低下したため、認知率合計でも64・９％（前回７４．７％）と前回に比べ約10ポイント低下した。
　「低燃費タイヤの内容・条件を知っている」及び「名前のみを知っている」との回答者８９５０名の、２０１０年１月以降の「低燃費タイヤ」購入率は39・８％（前回12・０％）と大幅に増加した。第１回調査から第３回調査時まで着実に増加し、直近１年で一気に普及が進んだ。

　「低燃費タイヤの二大購入重視点」は「低燃費性能」（46・４％）と「価格の手頃さ」（41・２％）で変わらず。２０１０年１月以降に低燃費タイヤを購入した５００名の購入重視点としては、「低燃費性能が優れている」が46・４％（前回44・１％）、「価格が手ごろだから」が41・２％（43・８％）が上位理由となっており、特に「低燃費性能」については確実な高まりを見せている。一方で、「販売員の説明」「メーカー（ブランド）が好き」は低下傾向にある。

「低燃費タイヤの購入チャネル」は「カー用品専門店」が最も高く40・２％を占め拡大傾向にある。
　低燃費タイヤの購入先としては、「カー用品量販店」が40・２％（前回39・１％）で最も多く、「タイヤメーカー系タイヤ専門店」が15・４％（14・６％）、「自動車ディーラー」が13・２％（13・４％）と続く。
　一般消費者が後付タイヤとして「低燃費タイヤ」を購入する際の主要チャネルとなっている、大手カー用品店における「低燃費タイヤ」の販売状況について、２０１２年の大手カー用品店（タイヤ取り扱い）上位　社でのメーカー別販売本数シェアは、トップがダンロップ、次いでブリヂストン、ヨコハマと続く。低　燃費タイヤラベリング制度制定後の３年間、シェアに変動はあるもののシェア順位に変化は無く、３年間の累計シェアでも順位は変わらない。
　「低燃費タイヤ未購入・購入意向者にとっての購入促進要因は「経済性」が93・８％で極めて大きい。　「低燃費タイヤ」の普及に伴い、「低燃費タイヤ」購入意向者にとって低燃費タイヤの「燃費がよく経済的」が最大の魅力となっている。一方、「環境」関連の要因を中心に殆どの要因は低下傾向にあり、「経済性」以外のベネフィットの啓蒙の必要性が窺える。
　低燃費タイヤの情報は「タイヤ販売店の店頭・店員」「メーカーのＷＥＢサイト」「クルマ専門誌」が購入の有無に関らず３大情報源となっており、購入者、購入意向者別に時系列比較すると、購入者においては「メーカーのＷＥＢサイト」「クルマ専門誌」が大幅にアップしている。

　調査は「低燃費タイヤラベリング制度」運用開始から丁度３年間が経過し、時系列的変化を確認する目的で、一般消費者調査を実施すると共に、後付低燃費タイヤの主要購入チャネルとなっているカー用品店量販店での状況を調査した。