横浜ゴムの２０１３年12月期第１四半期決算は売上高が前年同期比５・６％減の１２７７億円、営業利益は同18・１％減の76億円、経常利益は同22・２％減の92億円、当期純利益は同35・７％減の56億円となり、減収減益となった。国内新車用タイヤおよび海外の主要市場でタイヤの販売が落ち込んだことが主因。
タイヤ事業は売上高１００１億円（前年同期比６・６％減）、営業利益57億円（同27・６％減）の減収減益となった。前年のエコカー補助金効果からの反動減などにより国内新車用が落ち込んだことに加え、北米、欧州、中国など海外の主要市場で需要が低迷した。国内市販用はスノータイヤの好調な販売や夏タイヤの新商品投入により、ほぼ前年並みを確保した。
工業品事業（ホース配管、シーリング材、コンベヤベルト、ゴム支承、マリンホース、防舷材など）は、売上高２２１億円（同２・７％減）、営業利益15億円（同21・６％増）の減収増益となった。 海外で自動車向けのホースやシーリング材が好調だったが、国内の建築および自動車用シーリング材、電子・電機分野向け商品が需要の落ち込みを受け低調だった。防舷材やマリンホース、コンベヤベルトは堅調に推移した。
その他の事業（航空部品、ゴルフ用品など）は、売上高55億円（同１・９％増）、営業利益４億円（同１２４・１％増）。民間航空機向け化粧室ユニットなどの販売が好調だったことにより増収増益となった。
通期業績予想は海外における本格的なタイヤ販売の回復を下期に予想し、過去最高実績目標を据え置き。
