タイヤ状態監視技術　１位は横浜ゴム

　パテント・リザルツは19日、日本に出願されたタイヤ状態監視技術について、特許分析ツール「Ｂｉｚ　Ｃｒｕｎｃｈｅｒ」を用いて参入企業に関する調査結果をまとめたと発表した。
　タイヤ状態監視技術は、タイヤの空気圧や温度、たわみ等を監視するもので、その検知結果によって車両の制動制御を行ったり、警告システムの作動につなげるなどする。同調査ではタイヤ状態監視技術関連の特許を集計し、各個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」をベースとして、特許の質と量から総合的に見た評価を行った。
　その結果、「総合力ランキング」では、１位横浜ゴム（総合力８６０・４、有効特許件数１６７、個別力82・３）、２位ブリヂストン（総合力８４２・５、有効特許件数１８０、個別力75・１）、３位ＭＩＣＨＥＬＩＮ（総合力８１１・０、有効特許件数97、個別力72・４）、４位住友ゴム工業（総合力５８４・５、有効特許件数１８７、個別力71・６）、５位デンソー（総合力５１８・５、有効特許件数１４５、個別力80・６）となった。
　１位の横浜ゴムはタイヤ情報信号の送受信技術に関し注目度の高いものが多く、２位ブリヂストンおよび３位ＭＩＣＨＥＬＩＮはタイヤ情報検知部の構造に関し注目度の高いものが多くなっている。
　また、同分野に出願された公報のパテントファミリーを用い、総合力上位５社についてアメリカ、欧州（ＥＰＯ・欧州特許庁）、中国への出願状況を出願時期別に集計した。ＭＩＣＨＥＬＩＮが90年代にいち早く中国への出願を開始し、２００１年以降は米・欧・中への出願がほぼ同比率となっています。日本の企業も２００１年以降中国への出願が見られているが、その傾向は各社異なり、横浜ゴム、デンソーは年を追うごとに中国への出願が増加し、欧州が減少しているとしている。ブリヂストンは近年まで中国への出願が10％前後で推移していたが、２００９年以降増加傾向にある。また、住友ゴム工業は一時的に中国への出願が大きく増えていたものの、現在は激減している。