タイヤ４社の12月期中間決算

通期は全社増収増益を予想
原料安や円高が寄与

国内・米州が大幅増も欧州は低迷
ブリヂストン

　ブリヂストンの２０１３年12月期中間連結決算は売上高１兆７０５１億円、前期比14・５％増、営業利益１９０３億円、同42・３％増、経常利益１８４９億円、同43・４％増と増収増益となった。純利益は１１７０億、同55・５％増。売上、営業利益、経常利益とも中間期として過去最高を更新した。
　営業利益は減益要因である売値ＭＩＸ・数量他で６５４億円、減価償却費で20億円に対し、増益要因である天然ゴムをはじめとする原材料、素材価格の下落で６１０億円、為替円安で５４０億円、戦略商品の販売増加で80億円が寄与し、合計では対前年で５６６億円の増益となった。
　所在地別の営業利益は日本が１０８４億円、前期比47％増、米州が７８２億円、同51％増、その他が３７１億円、同37％増となったが、欧州はタイヤ販売不振で同24％減の６億円となった。
　今期のタイヤ生産量は、国内26万トン、海外生産65万トン、内米州28万トン、欧州11万トン、その他26万トン、合計では91万トンとなった。海外生産比率は71％となった。　
　通期予想は国内53万トン、海外１３３万トン、内米州58万トン、欧州20万トン、その他54万トン、合計１８６万トン、海外生産比率は71％になる見通し。　今期の設備投資は１０８６億円、前期比９％増となった。通期では３３００億円（同34％増）を計画している。

海外投資に４２３億円計画
住友ゴム

　住友ゴム工業の13年12月期第２四半期連結決算は、売上高３４５８億８６００万円、前年同期比３・６％増、営業利益２９７億２８００万円、同７・９％減、経常利益２７７億１６００万円、同８・６％減で増収減益となった。純利益は１５４億７８００万円、同５・７％減。
　営業利益段階における減益要因は、価格修正で92億円、数量・構成比で49億円、エネルギー単価の上昇などによる直接原価で７億円、スポーツ事業で11億円、設備投資による減価償却費の増加などによる固定費増で20億円、海外での販路拡大による経費増で45億円となり、これに対して天然ゴム96億円、石油系原材料60億円などの原材料費で１６７億円、円安で30億円、産業品他で２億円が増益要因となったものの、差し引き25億円の減額となった。
　今期の地域別では日本の売上高が１９８６億円、営業利益２１７億円、アジアの売上高は６９６億円、営業利益１０４億円、その他が７７６億円、営業利益マイナス２４億円となった。
　前年同期対比でのタイヤ販売本数は、国内新車用は１―３月が13％減、海外新車用は20％増、国内市販用は３％増、海外市販用は10％減で、全体では５％減となった。４―６月は国内新車用が８％減、海外新車用は17％増、国内市販用は１％増、海外市販用は１％減で、全体では横ばいとなった。年間では、国内新車用が５％減、海外新車用は34％増、国内市販用は横ばい、海外市販用は５％増を見込み、全体では６％増を計画している。
　タイヤ生産能力は、昨年の４万９７５０㌧から13年末には５万１３００㌧となり、前年比３％の伸長率。海外生産比率は12年が47％、13年は48％となる。
　設備投資は、13年度合計で６５１億円。このうち海外投資は４２３億円を計画している。

14年に海外比率45％に
横浜ゴム

　横浜ゴムの13年12月期中間決算は売上高が前年同期比０・３％増の２６９７億円、営業利益が同４・２％減の１９１億円、経常利益が同７・７％増の２０６億円、純利益が同５・３％減の１３０億円となった。なお売上高および経常利益は過去最高となった。
　経常利益段階における原因要因は、量・価格・MIXで１１５億円、製造原価で28億円、販管費で49億円となり、これに対して粗利為替差で１１０億円、原料価格で74億円、営業外で23億円が寄与し、合計で15億円の増益となった。
　今期の地域別では、日本の売上高１６１３億円、営業益２０３億円、北米の売上高は６３３億円、営業益26億円、アジアの売上高２２１億円、営業益13億円、その他の売上高は２２９億円、営業益マイナス15億円となった。
　２０１３年のタイヤ年間生産量は国内３６８５万本、海外２３７４万本、合計６０５９万本（稼働率は96％）を計画している。海外での能力増強により、14年には海外生産比率45％を目指す。
　タイヤ単独販売ゴム量は、年間国内12万７０００トン、海外10万８７００トン、合計で23万５７００トンを計画している。

北米でSUV向けが好調
東洋ゴム

　東洋ゴム工業の２０１３年12月期第２四半期連結決算は、売上高が１７３０億７９００万円、営業利益が１３８億１００万円、経常利益が１３７億１８００万円、四半期純利益は90億３４００万円となった。
　２０１２年12月期は決算期変更の経過期間であったことから、参考値の前年同期ベースで比較すると売上高は前年同期比７・４％増、営業利益は２４２・５％増の増収増益となり、売上高、経常利益ともに過去最高を計上した。
　経常利益段階では原材料価格下落75億円、為替差益61億円、コスト合理化18億円、販管費減少11億円の増益要因が販売価格下落64億円、工場立ち上げコスト７億円などの減益要因をカバーし、約97億円の増益となった。
　今期の地域別では、日本の売上高は７５７億円、営業益は１２３億円、北米では売上高６６５億円、営業益39億円、その他では売上高３０７億円、営業益１億円となった。　今期のタイヤ生産量は国内６万８８００トン、海外３万５７００トン、合計で10万４５００トンとなった。海外生産比率は35・７％。