取材メモ　社内の「英語公用化」に手応え

　「真のグローバル企業」をめざし、経営改革の質とスピードの向上に取り組んでいるブリヂストン。
　17日に発表した「中期経営計画２０１３」の中で、グローバル人材育成の一環として「英語公用化」を段階的に導入していくことを発表したが、津谷ＣＥＯは、すでに昨年からタイヤ事業の役員会などを、何回か英語で行っていることを明らかにした。
　現在、同社の役員に占める外国人の割合は２～３割。役員会の主体は日本人であるため、最初は「どうなるか」との懸念があったものの、むしろコミュニケーションがうまく進む結果になったという。１～２名の役員以外は補助なしに英語で議論したが、日本語でやるよりも曖昧さが残らず、うまく意思疎通が図れたとのこと。
　「このやり方を進めた方がいい」と津谷ＣＥＯは手応えを感じており、同社の英語公用化の取り組みは、スピードアップしていきそうだ。