ブリヂストン TB用のタイヤ120万本をリコール

2013年11月07日

ゴムタイムス社

 ブリヂストンは7日、TB用のタイヤ120万4707本のリコールを国土交通省に届け出たと発表した。
 同社が栃木工場で製造した中・大型トラック及びバス用タイヤの一部において、タイヤ内面のゴム部材を変更した後、製造工程の一部の問題により、このゴム部材のジョイント部の接着面強度が不足し、走行によりタイヤ内面に割れが生じ、そのまま使用を続けると割れが進展、その部分からサイドウォール部にエアが流入してサイド外面部に膨れが発生し、最悪の場合、エア漏れに至り走行不能になるおそれがあることが判明した。
 これまでに発生した事例はいずれもエア漏れであり、バーストに至った事例や事故の報告はないという。
 同社では、ユーザーに安心して使用してもらうことを最優先に考え、国土交通省へリコール届出の上、対象タイヤ全数について、タイヤ内面のジョイント部を点検し、割れ及びその兆候が確認されたものについては良品と無償交換することを決めた。
 点検対象商品は、栃木工場で2012年1月~2013年8月まで生産された中・大型トラック及びバス用タイヤの142スペック。 詳細なタイヤサイズ・パタン・製造番号は同社ホームページで確認できる。
 ユーザーへの告知は、同社ホームページ、直接訪問、ダイレクトメール及び電話連絡等で行う。
 改善措置の方法は、対象タイヤのタイヤ内面のジョイント部を点検し、割れ及びその兆候が確認されたものは良品と無償交換する。
 改善措置の開始時期は、タイヤ内面のジョイント部の割れには、製造設備や製造時期に応じ発生する可能性に違いがあると考えられることから、発生予測に応じ、①ジョイント部の割れ発生の懸念が高いタイヤ1万6823本を2013年11月8日から、②ジョイント部の割れ発生の可能性が低いタイヤ45万5929本を2014年1月22日から、③ジョイント部の割れ発生の可能性が更に低いタイヤ73万1955本を2014年4月1日からと3段階に分けて、順次改善措置を実施するとしている。
 なお、改善措置順序②、③のタイヤにおいて、タイヤ交換時等に同様の割れ及びその兆候を確認したものは、それぞれの改善措置開始前であっても、良品と無償交換するとしている。

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