自動車部品メーカーの海外展開の加速や生産拡大のなか、ゴムコンパウンドの現地調達も進み、内需の空洞化が懸念されている。日本国内では、市場縮小に加えて加工メーカーの内製化がCMB需要の低迷要因にもなっている。その現状下、ゼオンポリミクス(山本誠社長)に、同社の動向等について聞いた。
2013年上半期の市場動向について。
山本社長 国内の自動車生産の影響により、国内市場がシュリンクし、今後大きな伸びが見込めない中で、大量生産型の大手と付加価値を追及して内需の掘り起こしに注力する中堅・中小メーカーに色分けされ、ますます住み分けが行われるのが必須になってくる。日本ゴム精練工業会加盟メンバーの国内CM生産によると、11年が約13万3000トン、12年が11万8000トンと年間10%ずつ減少してる現状で、年間10万トンがひとつのボーダーラインになるのではないか。
2013年上半期の業績等について。
山本社長 同社の13年上半期生産量は前年同期比約90%程度で、2012年下期と同程度となったが、売上は前年同期並みを確保した。直近では、9月に入り、アベノミクス効果等の影響により自動車の需要が好調なため、上期予算の約10%増となっている。10月も同様の状況だが、それ以降は先行き不透明感があると言える。
2013年11月17日