2014年　自動車タイヤ国内需要見通し

　日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）は昨年末、２０１４年の自動車タイヤ国内需要見通しをまとめ、発表した（本紙既報）。

　14年の新車用タイヤ（メーカー出荷需要）は、四輪車用計で13年実績見込み比３％減の４３５２万６０００本、市販用は同３％減の６９１０万８０００本、新車用・市販用・特殊車両・二輪車用合わせた合計では、同３％減の１億１７５２万本となっている。

●新車用
　新車用タイヤについては、13年は国内新車販売・輸出車とも下期は増加に転じたが、上期の減少（前年同期比６％減）の影響が大きく、四輪車用計で前年比３％減の４５０８万本と見込んだ。
　内訳は、乗用車用が同５％減の３８３３万４０００本、小型トラック用は同９％増の５５７万７０００本、トラック・バス用は同３％増の１１６万９０００本。
　14年は、輸出車は前年並みだが、国内新車販売が消費税増税による景気減速の影響を受け、12年から２年連続で減少するとの予測となった。
　内訳は乗用車用が同３％減の３７３４万９０００本、小型トラック用は同８％減の５１０万４０００本、トラック・バス用は同８％減の１０７万３０００本。

●市販用販社販売
　市販用タイヤの販社販売需要動向に関しては、13年の夏用タイヤは景気の回復傾向により、四輪車用計で同２％増の４６５６万８０００本、14年はほぼ前年並みの４６３１万８０００本と見込んだ。
　13年の冬用タイヤは、昨年より早い降雪の影響で、四輪車用計で同８％増の２４８４万２０００本、14年はここ数年の降雪や販売の傾向を踏まえ、12年とほぼ同水準となる同７％減の２２９６万９０００トンと予測した。
　夏用タイヤは10年以来、４年連続でほぼ横ばいで推移。冬用タイヤは09年以降、４年連続で増加してきたが、14年は需要が一巡したことで減少すると見ている。

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