東洋ゴム工業は２月５日、同社の化工品事業子会社である東洋ゴム化工品が第18回「震災対策技術展」にブース出展すると発表した。
同展示会は２月６日、７日の10：00～17：00に横浜市西区のパシフィコ横浜で開催される。入場料は無料。同社のブースはＮＯ・Ｅ―３０８。
東洋ゴムが開発した「免震積層ゴム」は、建物と地盤の間に設置することにより、地震の際に衝撃を吸収、緩和する「建築構造部材」。薄いゴム層と鋼板を交互に幾重にも重ねた特殊な構造で、鉛直方向に対しては建物の荷重を支え、水平方向に対しては地震の揺れをゆっくりとした滑らかな動きに変えることができる性能を有している。
同展示会では、主力製品である「ＨＲＢ―Ｇ35シリーズ」を中心に、同社独自の「高減衰ゴム系積層ゴム支承」を展示訴求する。同社の免震技術は振動エネルギーの吸収性を向上するため、独自の材料技術と混合技術を駆使したゴムを用いるなど、自動車用タイヤの開発で培ってきたゴム材料開発のノウハウ、さらには国内最高水準を誇る大型試験機による検査等によって、高い性能と品質が裏づけられている。
同社の免震構造は、これまで病院や庁舎といった施設の事前防災対策、マンション（集合住宅）などの資産価値向上として注目されてきたほか、３・11東日本大震災以降、データセンターや物流倉庫など、重要な企業インフラへの導入実績が飛躍的に向上している。
同社は、免震構造の建物への導入は、災害の被害をあらかじめミニマム化する「減災」コンセプトにマッチした投資にもなることから、同社の免震技術が「減災を担う」ことを解説するパンフレットを制作した。会場では、同パンフを配布して製品や技術への理解を促進する。
ブースでは、振動エネルギーや衝撃を軽減しながらゆっくりと建物が揺れるように機能する免震構造の力が理解されるよう、耐震構造と免震構造の違いを比較できる可動模型を設置。建物だけでなく、建物の中の人命や財産への直接的なダメージを抑制し、減災の役割を担うことを訴求する。
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