【免震ゴム特集】　ブリヂストン　「免震体験車」で啓発活動

　１９８０年代初期から免震ゴム研究を開始したブリヂストンは、１９９５年の阪神大震災を契機として販売が伸長。現在国内ではおよそ半分のシェアを獲得しており、同社多角化事業の新たな柱となっている。
　最近の免震製品の需要は大変活発に推移している。東日本大震災において免震構造建造物の高い安全性が証明され、震災後の設計に採用された物件の増加が昨年以降の需要増につながっている。昨年は免震建築物が年間で初めて３００棟を超えた。
　同社の西田淳一インフラ資材販売促進部長によると「従来は中高層ビルに採用される例がほとんどだったが、比較的低層の建物でも採用が増え始め、免震のすそ野が広がってきた」とのことだ。
　また、首都圏郊外の高速道路網が整備されたことにより、周辺に大型高機能物流施設の建設が活発化。ＢＣＰ（事業継続計画）対策として倉庫の安全性を確保する目的で、最新の物流施設には免震ゴムが積極的に採用されているという。
　同社の建築用免震製品は、高減衰ゴム系積層ゴム（ＨＤＲ）、鉄粉・ゴム混合材プラグ挿入型積層ゴム（ｅＲＢ）、鉛プラグ挿入型積層ゴム（ＬＲＢ）、天然ゴム系積層ゴム（ＮＲＢ）、弾性すべり支承とラインナップが豊富。11年から市場に投入してきた高減衰ゴム系の新シリーズ（Ｘ０・６Ｒ）では、「荷重履歴依存性」や「温度依存性」を大幅に低減。より解析的な扱いが容易になったことで、高減衰ゴム系シリーズを選択肢として検討されるケースが増えてきた。