入間川ゴム（埼玉県狭山市 細井達男社長）は、13年度で終了した中計「清水プロジェクト」により、効率化と社内体質改善を推進してきた。
13年度を振り返ると、上期は想定以上に振るわなかったが、下期の売上増がカバーした。円安効果により海外向け製品の競争力が増加し、前に失注した製品が復活したケースもあったという。
その結果、通期の売上はほぼ横ばい、利益も黒字を確保して横ばいの見込み。「駆け込み需要を除いても下期は黒字になっており、需要は戻ってきた手応えがある」（細井社長）とのことだ。
14年度については、４月の消費税増税以降はしばらく需要が落ちると見られるが、今回は政府による５兆円規模の経済対策等があり、悲観はしていない。東北の復興需要やオリンピックに向けた補修需要も本格化するものと思われ、政府の舵取りがうまくいけば夏以降に需要は回復し、通期では前期を上回る収益が期待できると見ている。
また、ゴム板業界にも波及し始めた価格改定について、同社は消費増税で需要が落ちる時期の値上げには慎重な姿勢を見せており、「市場状況や資材費の動向を注視しつつ価格改定も視野に入れていきたい」（細井社長）としている。
同社は先ごろ、環境対応ニトリルゴム（ＩＮ―８０―Ｋ）、環境対応耐油性耐候性ゴム（ＩＶ―６００―Ｋ）の発売
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