日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）がまとめた、３月の自動車タイヤ販売実績と自動車タイヤ・チューブ生産・出荷・在庫実績を見ると、消費増税前の駆け込み需要と、その反動に備えてメーカーが生産を控え始めた姿が浮き彫りになったと言える。
３月の自動車タイヤ販売実績によると、トラック・バス用、小型トラック用、乗用車用を合わせた四輪車の市販用タイヤ販売本数は、８１５万５０００本で、前年同月比26・８％増となった。
これは、３月としては過去15年で最多であり、消費増税前の駆け込み需要が数字として示された形だ。
内訳を見ると、トラック・バス用は同52・４％増、小型トラック用が同19・８％増、乗用車用が同27・０％増となっている。
ちなみに、新車用もトラックバス用は同22・６％増、小型トラック用が同12・３％増、乗用車用が同７・０％増、四輪車計では
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