2013年上期(1―6月)における合成ゴム、TPE製品、カーボンブラック等原材料の値上げアナウンスは別表の通り。
エジプト情勢悪化に伴う原油・ナフサ価格の高騰による原燃料価格の上昇に加え、前年末からの為替変動が加わって事業採算が悪化したのが主な要因。メーカー各社は「安定供給と事業を維持継続するためには価格転嫁せざるを得ない」と事情を説明した。
合成ゴムについては、三井化学が1月18日に値上げ(国内・1キロ当たり25円以上、海外・1トン当たり280ドル以上)を発表したのに続き、JSRが合成ゴム・エマルジョン製品のSBRなど11製品、日本エイアンドエルがSBRラテックス(紙加工用・一般用)など4製品、日本ゼオンがESBR(非油展・油展)など10製品、宇部興産がUBEナイロン6の値上げを発表。三井化学は同製品を2ヵ月後に再値上げを発表するなど、厳しい経営環境が浮き彫りになった。
原料であるナフサ価格が高騰していたところに、昨年末からの為替変動が加わって事業採算が悪化したのが主な要因。
TPE製品についても、三井化学、旭化成ケミカルズ、ダウ・ケミカル日本、プラス・テク、電気化学工業、クラレ、三菱化学、アロン化成が相次いで値上げを発表。
三井化学はタフマー、ビューロールなど4製品を合成ゴム同様、2ヵ月間に2度値上げし、旭化成ケミカルズは水添スチレンTPE、ダウ・ケミカル日本はMDI、プラス・テクは電線用一般コンパウンドなど5製品、電気化学工業は