日本ゴム工業会が経済産業省統計をもとに発表したゴム製品の出荷金額の統計によると、４月のゴム製品出荷金額は１９６４億４３００万円で、前年同月比２・５％増となった。13年７月から10ヵ月連続で増加しており、依然として堅調な推移を見せている。
内訳を見ると、全体の６割近くを占める自動車タイヤが１１１１億３８００万円、同３・６％増となり、こちらも10ヵ月連続で増加を記録。ゴム製品全体の出荷金額を押し上げた形だ。
ゴムベルトは60億８００万円で同７・７％減となった。資源国の生産調整によるコンベヤベルトの輸出減も、出荷金額の減少に影響したと見られる。
ゴムホースは１１２億１５００万円で同０・４％減。工業用品は５５０億６０００万円で同０・４％増となった。
タイヤおよび産業用品全体を見ると、４月に実施された消費増税前の仮需による反動減が懸念されていたが、ベルトを除いて影響は軽微に終わったようだ。
一方、消費財である履物類は、ゴム底布靴が25億６００万円で同９・３％減、その他ゴム製履物が２億２７００万円で同25・７％減と大幅な減少となり、仮需の反動に大きく影響されたと見られる。
１―４月累計では、ゴム製品合計で７８００億３００万円、前年同期比７・６％増となり、こちらも上昇傾向を維持している。
内訳は自動車タイヤが４２４７億８６００万円で同７・９％増。ゴムベルトが２４０億２０００万円で同０・６％減。ゴムホースが４６６億７００万円で同４・４％増。工業用品が２２８７億４８００万円で同６・１％増となった。
また履物類では、ゴム底布靴が１３０億４６００万円で同２・７％増、その他ゴム製履物が10億５４００万円で同５・５％減となった。
ゴム製品出荷の堅調な推移は、業界団体がまとめた原料出荷量統計からも裏づけられている。
日本ゴム工業会がまとめた１―３月の合成ゴム品種別出荷量によると、輸出を含めた出荷量の合計は39万５１４ｔで、前年同期比０・５％減とわずかに減少したが、国内向けは消費増税前の駆け込み需要や景気が回復傾向にあることなどを反映して、同８・３％増の25万６６０ｔと好調だった。
国内出荷の内訳は、自動車タイヤ・チューブが13万８０７１ｔで同５・１％増、履物が４４０５ｔで同８・１％増、工業用品が２万８４０４ｔで同８・３％増、その他１万８９０６ｔで同９・８％増と、いずれも前年実績を上回った。
また、合成ゴム工業会がまとめた４月の合成ゴム生産量は、
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