ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパンは８月７日、乗用車タイヤの購入者に対し、タイヤの購入状況や増税への意識等に関するインターネット調査を実施し、その結果を発表した。
２０１４年４月の消費増税前にタイヤを購入した消費者に対し、消費税率の改定が購入にどう影響したかを調査したところ、世代間で増税に対する感応度が異なることが明らかになった。
全世代を見た場合、「元々購入意向は無かったが、増税前に購入した」または「元々購入意向があり、増税を意識して購入時期を早めた」と回答した割合は26％を占めた。４人に１人が、増税を意識してタイヤを購入していたと言える。また、この割合は、18～29歳では42％、30～39歳では28％と高く、若い世代ほど増税を意識していた傾向が伺えた。
また、タイヤをどこで購入しているかについて尋ねたところ、全世代で最も選ばれているのはカー用品量販店で35％を占めた。カー用品量販店はタイヤに留まらない豊富な品揃え・サービス等のメリットから、全世代から幅広い支持を集めているとみられる。また、インターネット販売は８％を占め、取付作業が必要なタイヤにおいても、インターネット経由での購入が浸透してきていることが伺えた。加えて、購入製品の決定にあたり、どの情報を参考にしたかという質問では、20％が「オンライン情報」と答えており、インターネット購入の割合は今後、さらに拡大すると想定される。
世代別に購入場所をみると、39歳以下の世代ではカー用品量販店の割合が40％超を占めた。これは全世代平均と比べても高い。一方、70歳以上の世代では、カーディーラーが全世代平均の約２倍となる30％を占めた。年齢層が上がるほど、安心感や自宅まで来てくれる利便性を重視する傾向にあると考えられる。
「乗用車タイヤ購入者調査」は６月、18歳以上の普通運転免許保有者のうち、２０１３年７月～２０１４年６月に乗用車タイヤを購入した２４１３名を対象に行われた。調査項目はタイヤの購入状況、増税への意識、購入店への不満・改善要望点等。
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