日本ベルト工業会がこのほどまとめた14年1~6月のゴムコンベヤベルト(4社合計)の需要先別販売実績によると、主要需要先である鉄鋼・高炉8社のほか、自動車関連、石炭、官需が販売実績を大きく伸ばした。
鉄鋼関連を加えた鉄鋼向け販売比率は全体の3割に迫る規模となり、国内の鉄鋼需要が引き続き好調であることを示した。また堅調な自動車関連や、震災復興に関わる石炭および官需が前年同期比で2ケタの伸長となった。一方、昨年後半から資源国の生産調整等により需要が落ち続けている輸出コンベヤは、販売比率を大きく下げた。
具体的に見ると、鉄鋼高炉8社(販売比率27・4%)が前年同期比20%増となったほか、自動車及び自動車関連(同0・7%)が同58%増、官需(同2・3%)が同71%増、大手OEM国内向け(同2・0%)が同13%増、Pコンメーカー(同0・7%)が同14%増となった。
また、石灰(同0・3%)は同横ばい、鉄鋼関連(同1・2%)は同13%減、セメント(同3・2%)は同32%減、紙・パルプ(同0・6%)は同26%減、ガラス(同0・3%)は同38%減、非鉄(同0・3%)は同23%減、電力・ガス(同1・2%)は同43%減、大手OEM海外向け(同0・1%)は同88%減となった。
この結果、国内合計は同4%と増加した。一方、輸出は同39%減と2ケタ減、輸出比率は38・4%となり、国内需要を大きく下回った。
樹脂コンベヤベルト(8社合計)は、大口需要先である物流機械(同13・8%)が同11%増となったほか、食品(同23・8%)が同3%増、物流(同3・4%)が同5%増、その他機械(同5・5%)が同2%増、鉄鋼・非鉄(同7・7%)が3%増、紙工(同6・1%)が15%増と前年実績を上回った。一方、その他機械(同5・5%)、精密機器(同4・7%)、繊維(同4・6%)などはいずれも2ケタの減少となった。