ゴム・樹脂ロールは印刷用をはじめ、ＯＡ・ＡＶ機器、製紙、製鉄、繊維、フィルムなどの産業界にとって必要不可欠な製品であり、各種産業での製造工程やライン内に組み込まれ、重要な基幹部品としての役割を担っている。
そのゴム・樹脂ロールの生産実績推移をみると、需要構造の変化や景気低迷による需要ダウンで11年第４四半期以降、長らく低水準生産が続いていたが、製鉄向けの需要回復により 13年７～９月期に約３年ぶりに前年同期比プラスに転じた。14年に入っても堅調な伸びを続けていたが、本年下期以降、消費増税後の反動もあり、ややトーンダウンの傾向が見えてきた。
日本ゴム工業会・統計委員会（ロール製品関係７社）がまとめた14年１～９月計のゴム・樹脂ロール生産実績によると、ゴムロール、合成樹脂ロールの合計生産実績は、総合計で２８６４ｔ、前年同期比０・９％増のほぼ横ばいとなった。
用途別にみると、主力の印刷用が１０２１ｔ、同４・４％増、次いで構成比の高い製鉄用が８２８ｔ、同４・９％減、製紙用が４４１ｔ、同10・４％増、染色・化繊用、第１次フィルム用、搬送機器用、外壁等住宅用等を含むその他用は５７３ｔ、同２・６％減となっており、製鉄用、その他用が落ち込んだ。
昨年、下期以降からゴム・樹脂ロール生産を牽引してきた製鉄用は本年１～３月は消費増税前の仮需の影響などから、ゴムロールは同14・６％増と２ケタの伸びを示したものの、４～６月は反動減から大きく生産を落とし、７～９月でやや持ち直したものの、１～９月トータルで前年同期実績を上回るまでに至らなかった。
また、フィルム用、搬送機器用などのその他ロールも１～３月まで前年同期実績を上回っていたが、４月以降、消費増税後の反動減もあり、１～９月累計でも前年同期実績を下回った。
これに対し、堅調な伸びを維持しているのが
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