住友理工は、住友理工グループとして初めての統合報告書「アニュアルレポート ２０１４」を発行した。
同レポートは、法的に開示義務のある財務情報と、経営戦略やＣＳＲなどの非財務情報を統合し、会社情報として発信するもので、長期的な視点に基づく投資家を中心とした幅広いステークホルダーに対し、有益な情報を提供することを目的としている。同社では従来、ＣＳＲに関する取り組みや成果を「ＣＳＲ報告書」としてまとめていたが、今回、このＣＳＲ報告書に加え、会社案内パンフレットや、コーポレートサイト（英語版）掲載の財務情報を一つにし、同レポートにまとめた。編集方針として、国際統合報告評議会（ＩＩＲＣ）が昨年末に発表した最新の「国際統合報告フレームワーク」に準拠している。
10月１日付で社名変更を実施した目的や意義などを西村社長自らの言葉で語る「トップメッセージ」、「高分子材料技術」「総合評価技術」をコアコンピタンスとし、「Ｇｌｏｂａｌ Ｅｘｃｅｌｌｅｎｔ Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ Ｃｏｍｐａｎｙ」を目指す「ビジネスモデル」、各事業・製品の紹介、各種取り組みやデータを伝える「社会・環境」、10年間の推移が一覧できる「財務データ」など幅広い情報を網羅。同レポートの作成については、独立第三者保証に加え、第三者意見を頂戴し、社外からの提言を反映しながら信頼性と開示情報の質の向上に努めている。また、こうした情報を海外の人々にも提供するため、10月下旬に英語版を、11月中旬には中国語版を順次発行する予定。
同社は、「技術革新を基盤にお客様の要望に応え、優れた製品・サービスを提供します」などの「住友理工グループ経営理念」に基づき、今後もすべてのステークホルダーに資する適切な情報を開示していく考えだ。
