２０１４年は企業の業績が、政策や海外市場の動向に大きく左右された年だったと言える。
年初は消費増税前の駆け込み需要や円安による輸出の改善、北米を中心とする海外市場の好調さを反映し、14年３月期決算では、上場ゴム企業の８割が増収増益となった。
４月の消費税増税後は駆け込み需要の反動減があったほか、円安が予想以上に急速に進んだため、原材料価格や輸送コストなどが上昇。
輸出が大きいタイヤメーカー各社は四半期決算で過去最高益を更新する一方、輸出企業の中でも、タイ市場の回復遅れや資源開発国の不振により業績を悪化させた企業があり、内需を中心とするメーカーは厳しい経営を余儀なくされた。
１ 上場ゴム企業の14年３月期は８割が増収増益に
合成ゴム２社（ＪＳＲ、日本ゼオン）を含む主要上場ゴム企業23社２０１４年３月期連結決算は、海外市場の好調さや消費増税前の駆け込み需要などにより、全社が増収となった。営業利益についても、増収に伴い21社が増益を達成、経常利益も20社が増益となり、増収増益企業は18社（78％）に上った。
23社の合計では、売上高は３兆１０２０億４００万円で、同一企業との前期比では14・６％増と２ケタの伸びを達成。利益面でも営業利益が２０３７億６１００万円で同21・６％増、経常利益は２３０６億７０００万円で同18・１％増、当期純利益も１３７３億６３００万円で同15・２％増と大幅な伸びとなった。
13年度の業界全体の動向としては、上期は海外市場が堅調だったものの、国内ではエコカー補助金の終了や景気回復の遅れで低調に推移した。
しかし下期に入ると、国内では震災復興需要や東京オリンピック開催決定もあって景況感が上向いたことや、消費税増税前の駆け込み需要により自動車生産台数が増加、さらにアベノミクスによる円安効果で輸出企業の収益が改善し、米国やアジア市場を中心に海外市場が堅調に推移したことで、各企業の業績は大幅に改善した。
２ タイヤメーカー各社が過去最高益を連続更新
タイヤメーカー各社は13年12月期決算や14年12月期中間、同１～９月期で過去最高益を次々更新した。
２月に発表した13年12月期連結決算では、
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