景気「回復」が5割に
本紙は昨年12月時点で原材料メーカー、製造メーカー、ゴム製品卸商社に「2015年の景況見通しと業績予想」に関するアンケート調査を実施した。その結果、15年の景況見通しについては、「緩やかに回復している」が36%と最も多く、「変化はあまりないがやや明るい兆しがみえる」(23%)を加えると、5割強が「回復」を見込んでいることが分かった。
景気動向
昨年の景気動向は、4月の消費増税を前にした駆け込み需要により、1~3月は自動車販売や住宅着工件数などが急増した。
4月以降も受注残により反動の影響は少なかったとする企業はあったものの、やはり増税の影響は大きく、4~6月のGDPは年率7・1%減となった。夏場以降は設備投資が伸びず、自動車の販売減少などもあって、7~9月のGDPも年率1・9%減となり、2期連続でマイナスとなった。
ただ、復興需要やオリンピック関連のインフラ整備などにより、一部業界では人手不足が言われており、年末にかけては回復の兆しが見えた。
こうした状況下でのアンケート調査となり、景況感は