一般社団法人日本自動車タイヤ協会は１月19日、会員メーカー各社（ブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴム、東洋ゴム工業、日本ミシュランタイヤ）が取り組んでいるタイヤの転がり抵抗低減によるＣＯ２排出量の削減効果について発表した。
ＪＡＴＭＡ会員メーカー各社は、タイヤのライフサイクル全体（原材料調達、生産、流通、使用、廃棄・リサイクル）における、省エネ化の推進及び温室効果ガス（ＬＣＣＯ２）の排出量削減に取り組んでいる。
特に、タイヤのライフサイクル全体におけるＣＯ２排出量の８割以上を占める、タイヤ使用時のＣＯ２排出量を削減するためには、タイヤの転がり抵抗を低減することが重要な課題となる。
２０１０年には、世界に先駆けて乗用車用市販用夏用タイヤを対象とした「タイヤラベリング制度」の運用を開始し、一般ユーザーがタイヤを購入する際に、より転がり抵抗の小さい「低燃費タイヤ」が選択可能となる表示を行っている。
乗用車用タイヤ全体の使用時のＣＯ２排出量を評価するためには、ラベリング制度対象外の新車用及び冬用タイヤについても、転がり抵抗の確認が必要となる。
同協会では、会員メーカー各社が国内で販売した２００６年と２０１２年の全乗用車用タイヤ（市販用／新車用、夏用／冬用）の転がり抵抗係数と本数を調査した。
「低燃費タイヤ」の転がり抵抗係数に相当する「Ａ」以上のグレードのタイヤは、２００６年では全体の29・７％だったが、２０１２年には54・７％となり、転がり抵抗が小さいタイヤの販売比率が急速に増えている事を示している。
また、２０１２年にＪＡＴＭＡが発行した「タイヤのＬＣＣＯ２算定ガイドラインＶｅｒ２・０」に基づいて、転がり抵抗の調査結果からタイヤ使用時のＣＯ２排出量を算出したところ、２００６年＝２４５・８ｋｇ／本、２０１２年＝２２７・３ｋｇ／本となった（走行寿命の間の総量）。 ２００６～２０１２年の転がり抵抗の低減によるタイヤ使用時のＣＯ２排出量削減効果は、タイヤ１本当たり18・５ｋｇ（７・５％）に相当する。
さらに、１年間のタイヤ使用時のＣＯ２排出量を算出するためには、過去に販売したタイヤの残存率と稼働率を考慮して計算する必要があるが、これを正確に把握する事は困難なため、当該１年間に販売したタイヤが廃棄されるまでの間に排出するＣＯ２の総量を代替指標として、２００６年と２０１２年を比較した場合、転がり抵抗の低減による２０１２年のタイヤ使用時のＣＯ２排出量削減効果は、１６７・４万ｔに相当する。
