住友理工は５月28日、同社と、同社および社員が出資する一般財団法人「住友理工あったか基金」（松井徹理事長）が、今回の大地震による被害に対し １００万円の支援金を、特定非営利活動法人「ジャパン・プラットフォーム」（以下、ＪＰＦ）を通じて寄付することを決定したと発表した。
現在、ＪＰＦに加盟しているＮＧＯ団体が現地入りし、初動調査や捜索救助などを実施。現地ニーズに合わせた緊急人道支援物資やシェルターキットなどの配布、医療支援、公共水道施設の応急修理などにあたっている。
同社もＪＰＦの迅速かつ効果的な活動に賛同し、寄付を決定した。
