15年のゴム業界をめぐる事業環境は、国内市場は低調、海外も中国や東南アジアが全体的には減速している中で、米国経済の堅調さが際立つ形となった。これに、原油安による原料価格の低下と円安効果が加わり、主要上場ゴム企業23社の15年３月期決算では、利益面では伸び悩んだものの、21社が増収。逆に16年３月期中間では、増収企業は18社にとどまったが、営業増益・経常増益企業数は前年同期に比べほぼ倍増した。一方、タイヤ４社は、14年12月期は各社とも売上・営業利益が過去最高を更新したのに対し、15年12月期中間では利益項目で明暗が分かれている。
▼上場ゴム企業の15年３月期は９割が増収に
合成ゴム大手２社（ＪＳＲ、日本ゼオン）を含む主要上場ゴム企業23社の15年３月期連結決算は、増収企業数が21社（91％）に上った。
▼住友ゴムがグッドイヤーとの提携解消に合意
住友ゴム工業が６月４日、米グッドイヤー社とのアライアンス契約と合弁事業の解消について、合意に達したと発表した。
▼東洋ゴムの免震・防振ゴムで不正が発覚
東洋ゴム工業は３月13日、子会社が製造・販売した「高減衰ゴム系積層ゴム支承」の一部が大臣認定の仕様に適合していないことが判明したと発表した。その後、一般産業用防振ゴム部品に関しても、２品番で問題が見つかっている。
▼国内拠点の位置付け明確に
ゴム関連産業の国内拠点が、単に高品質の製品を生産するだけでなく、研究開発に重点を置いたり、海外生産設備のマザー工場として位置付けられたりするといった動きが明確になった。
▼日本ゼオンのＣＮＴ量産工場が竣工
日本ゼオンは11月11日、同社徳山工場（山口県周南市）の敷地内に建設し単層カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）量産工場の竣工式を開催した。スーパーグロース（ＳＧ）法を用いた単層ＣＮＴの量産工場は世界初。
▼タイヤ各社が営業益で過去最高を更新
国内タイヤメーカー４社の14年12月期連結決算は、円安と天然ゴムをはじめとする原料安を追い風に、原油価格の下落と年末の降雪で冬タイヤが売れたこともあって、前年に続き売上高・営業利益で過去最高を更新した。
▼ゴム関連28社の約半数で海外売上が５割超に
本紙がまとめたゴム関連企業28社の２０１４年度海外売上高比率によると、25社が前年度実績を上回るか横ばいだった。海外売上高比率が５割を超えた企業数は、半分近い13社に上った。
▼タイヤ開発で相次ぎ新シミュレーション技術
住友ゴム工業は10月29日、ゴムを分子レベルで忠実に再現したシミュレーション解析が行える新材料開発技術「アドバンスド４Ｄ・ナノ・デザイン」を完成させたと発表。横浜ゴムも12月２日、ゴム材料の多目的設計探査シミュレーション技術を開発したと発表した。
▼10月の輸入ナフサが５年ぶりに４万円割れ
財務省が発表した10月分の貿易統計（速報）によると、輸入ナフサ価格は３万９１１８円／ｋｌで前月比１７５５円安となり、４ヵ月連続で下落。輸入ナフサ価格が４万円を割り込んだのは、およそ５年ぶり。
▼主要ゴム企業の中間決算で営業増益が倍増
合成ゴム２社を含む主要上場ゴム23社の３月期決算第２四半期連結決算は、増収企業は18社にとどまったものの、営業増益は20社、同減益は３社、経常増益は18社、同減益は５社となり、前年同期に比べ営業増益・経常増益企業数がほぼ倍増した。
