ＢＡＳＦは12月21日、同社と住友化学が、持続可能な社会の実現に向けて共同研究を開始することに合意したと発表した。
共同研究の第一歩として両社が目指すのは、従来法に比べて効率的で精緻な評価が可能となる、培養細胞を用いた、生体を使わない化学品安全性評価システムの構築。近年、農薬や医薬品などの登録申請に関する規制は厳しさを増し、従来よりもさらに精緻な安全性評価データの提出が義務付けられている。一方、動物福祉の観点から動物試験を減らすよう求める声が世界的にも高まりつつある。このため、住友化学とＢＡＳＦは、安全な化学品の提供と従来の動物試験を削減するシステムの構築を目指す。
ＢＡＳＦのバイオサイエンス・リサーチのプレジデント、Ｄｒ・ペーター・エッケス氏は「ＢＡＳＦは今年、創立１５０周年を迎えました。私たちはその間、持続可能な将来に向けた活動に絶えず取り組んできました。今回の共同開発では、動物試験の削減につながる新しいシステムの構築に、両社の力を合わせて取り組んでいきます」と述べている。
住友化学の常務執行役員（技術・研究開発担当）の小川育三氏は「住友化学は、より安全な化学品の提供を通して、持続可能な社会の実現に貢献していきます。開業１００周年を迎えた節目の年に、このような社会的意義の大きな共同研究に取り組めることを大変うれしく思います」とコメントしている。
