全日本履物団体協議会(会長・岩崎幸次郎氏)は16日、東京・上野精養軒で第34回通常総会、理事会を開催、同会に加盟するシューズ関連7団体の日本靴工 業会、日本ケミカルシューズ工業組合、日本靴卸団体連合会、全日本革靴工業協同組合連合会、日本ゴム履物協会、日本靴小売商連盟、日本ケミカルサンダル工 業組合連合会の各代表が参加し、協議した。
総会は、岩崎会長が進行役を、大野副会長が議題を代読して進行。
1号議案2010年度事業報告と収支決算および剰余金処分案について承認。2号議案11年度役員中の幹事の改選を承認、3号議案11年度事業計画案、収支予算案をそれぞれ承認。4号議案その他討議事項のすべてを承認し、総会および理事会を終了した。
午後からは、経産省・紙業生活文化用品課の坂本敏幸課長ら来賓を招き、懇親会を開いた。
冒頭、岩崎会長は「大震災から3ヵ月余が過ぎた。わたしたちにとって大切なのは、早くふだんの暮らしを取り戻すことにある。幸い、本会はシューズ団体のす べてが一堂に会している。各業界はその実現に向けて、互いに連携し協力し合うことで、「日常の回復」に向けて知恵を出し合おう。また新年度も、もう2ヵ月 余が経過。市場環境は暗いことばかり、という訳でもない。この秋口から年末に向けて、国内消費マインドは必ず上向く、と信じている。繰り返すが、互いに希 望を持ち、より一層努力しあうことで、ふだんの暮らしを一刻も早く取り戻そう」とスピーチし、拍手を浴びた。続いて懇親会に移り、来賓と共に舌鼓を打ちな がら情報交換を愉しんだ。
2011年06月20日