15年版ＩＳＯ規格が発行 移行期間は18年９月まで
２０１５年版ＩＳＯが昨年９月に発行された。品質マネジメント規格のＩＳＯ９００１、環境マネジメント規格のＩＳＯ１４００１は、取引先の要請などもあり急速に普及したものの、事業活動とのかい離が指摘されていた。今後、企業側が新しいＩＳＯを経営の有効なツールと位置付け、その仕組みを事業活動に充分組み込めるかどうかが注目されている。
ＩＳＯは国際標準化機構が決めた国際規格であり、多くの企業が品質マネジメント規格であるＩＳＯ９００１と、環境マネジメント規格であるＩＳＯ１４００１を取得している。
公益財団法人日本適合性認定協会（ＪＡＢ）によると、日本国内でのＩＳＯの取得件数は、ＩＳＯ９００１が約４万８７００件、ＩＳＯ１４００１は約２万８０００件（16年２月８日現在）となっており、ＩＳＯ９００１は漸減し、ＩＳＯ１４００１はやや増加傾向にある。
そのＩＳＯが、２０１５年に改訂された（詳細は別項参照）。新しい規格は、ＩＳ（国際規格）の発行日（15年９月15日）から３年間が移行期間となるため、18年９月14日までに移行を完了させる必要がある。
弊紙では、ゴム関連企業を対象にＩＳＯ規格への取組みについてアンケートを実施したところ、品質管理体制の整備が進み、社員の認識が向上した一方、改善事項が減ったことでマンネリ化しているなど、活用状況に課題を上げる企業もあった。主なゴム企業によるＩＳＯへの取組みを紹介する。
