タイヤ４社の２０１６年12月期第１四半期決算が出揃った。為替が円高に振れていることや、競争激化の影響などにより４社とも減収となった。営業利益についても、住友ゴム工業がプラスになった以外は、いずれも前年同期の実績を下回った。タイヤ事業に関しては、東洋ゴム工業が微増収となった。
◇ブリヂストン
ブリヂストンの２０１６年12月期第１四半期連結決算は、売上高が８２５７億９９００万円で前年同期比７・６％減、営業利益は１０８４億５７００万円で同６・７％減、経常利益は１０３４億９４００万円で同10・６％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は５６７億４２００万円で同20・７％減。円高や北米のトラックバス用タイヤと特殊タイヤの販売数量減少の影響などを受け、減収減益となった。
タイヤ部門については、日本では乗用車及び小型トラック用、トラック・バス用とも販売本数が前年同期を上回った。米州では北米タイヤ事業で乗用車及び小型トラック用の販売本数が前年同期を上回ったが、トラック・バス用は新車用の減少で下回った。特殊タイヤについては、建設・鉱山車両用ラジアルの販売量が、鉱山での在庫調整などによる需要減少の影響で前年同期を下回った。これらの結果、タイヤ部門の売上高は６７９７億２７００万円で前年同期比９・６％減、営業利益は１００４億９００万円で同８・２％減となった。
多角化部門の売上高は１４９６億８６００万円で同１・７％増、営業利益はＢＳＡＭ多角化での利益増加の影響により、80億３５００万円で同17・７％増となった。
◇住友ゴム
住友ゴム工業の２０１６年12月期第１四半期連結決算は売上高が１８２６億５６００万円で前年同期比１・４％減、営業利益は１３６億７８００万円で同12・８％増、経常利益は１２６億２４００万円で同５・１％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は１６７億５１００万円で同１１７・７％増となった。
タイヤ事業については、国内は市販用・新車用ともに売上高は前年同期を下回った。海外は市販用・新車用とも売上高は前年同期を上回った。この結果、タイヤ事業の売上高は１５７１億１６００万円で前年同期比１・０％減、営業利益は１２４億９８００万円で同４・９％増となった。
スポーツ事業の売上高は１７０億７９００万円で前年同期比０・３％増、営業利益は８億５３００万円（前年同期は２億４２００万円の営業損失）。
産業品他事業の売上高は84億６１００万円で前年同期比10・１％減、営業利益は３億２３００万円で同28・１％減となった。
◇横浜ゴム
横浜ゴムの２０１６年12月期第１四半期連結決算は、売上高が１２９３億４４００万円で前年同期比６・８％減、営業利益は68億６８００万円で同42・０％減、経常利益は56億２９００万円で同39・９％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は36億２１００万円で同37・９％減となった。
タイヤ事業の国内新車用は、自動車生産台数の減少や価格下落により低調に推移。市販用は高付加価値品を中心に販売を強化し、販売量・売上高ともに前年同期を上回った。海外販売は、円高の影響や価格競争の激化で減収となったが、北米のＳＵＶ系タイヤの販売量増加によるＭＩＸの良化をはじめ、欧州では市販用が好調に推移した。
この結果、タイヤ事業の売上高は１００８億１３００万円で同６・９％減、セグメント利益は54億９００万円で同41・９％減となった。
ＭＢ事業の売上高は２７１億１１００万円で同６・９％減、セグメント利益は14億３５００万円で同41・６％減となった。
◇東洋ゴム
東洋ゴム工業の２０１６年12月期第１四半期連結決算は売上高は９５３億２９００万円、前年同期比０・６％減、営業利益は１１９億６８００万円、同５・１％減、経常利益は97億９３００万円、同８・１％減の減収減益決算となった。四半期純利益は製品補償対策費及び製品補償引当金繰入額を特別損失として計上したことにより、６１００万円（前年同期は30億６３００万円の損失）となった。
タイヤ事業の売上高は７６１億８６００万円、同０・４％増となり、営業利益は１１１億８２００万円、同４・５％減。新車用タイヤは同社品装着車種の販売が好調に推移し、海外販売も新規ビジネスの獲得により、販売量、売上高ともに前年同期を上回った。
国内市販用タイヤ及び海外市販用タイヤは販売が好調に推移し、販売量は前年同期を上回ったが、売上高は前年同期並みとなった。
ダイバーテック事業の売上高は１９１億２５００万円、同３・６％減、営業利益は６億７３００万円同０・６％減の減収減益。
