全日本履物団体協議会は6月21日、東京・上野精養軒で第39回通常総会を開催した。
総会には、同協議会に加盟する7団体の代表者および来賓らが出席した。開会に先立ち、松本勉会長(全日本革靴工業協同組合連合会)はあいさつの中で「私が会長に就任した2年前を振り返ると、政府が様々な経済政策を打ち出す一方、消費増税や医療費の負担増など消費マインドを冷やす政策もあったように思う。消費マインドは合理的に決められるものではなくて、計算できない。履物業界のマーケットはほとんどよくなっていない」と現状を語った。
総会では平成27年度事業報告と収支決算および剰余金処分案承認の件、役員改選の件、平成28年度事業計画案、収支予算案承認の件およびその他討議事項を審議し、すべて原案通り承認された。
今年は役員改選期に当たり、新会長に岩﨑幸次郎氏(日本靴工業会理事長)、副会長に猪山渡氏(日本ゴム履物協会会長)が選出された。
総会終了後、別室に移動して懇親会を開催した。岩﨑新会長は