海外から大きなニュースが相次いで入ってきた。いずれもゴム企業の業績に影響を与える可能性があり、その行方が気がかりだ。
一つは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が９月28日の臨時総会で、加盟14ヵ国の原油生産量を現在の３３２４万バレルから、３２５０万～３３００万バレルに制限することで合意したことである。
ＯＰＥＣが減産で合意したのは、リーマンショック後の２００８年以来、７年９ヵ月ぶり。これにより今後、原油価格や米国株式相場の上昇、円安の進行などが生じる可能性があり、様々な形でゴム企業に影響を及ぼすことが見込まれる。
例えば、合成ゴムメーカーにとっては、原料のナフサ価格が上昇することが懸念されるが、一方で、原価に連動して売値を調整するフォーミュラー契約を結んでいる商品については、
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