創刊70周年特別企画　各社の事業戦略　日本ゼオン

エラストマー・高機能材料両輪に
グローバルで事業を拡大　20年に売上高５０００億円へ

　日本ゼオンは２０２０年のありたい姿を「化学の力で未来を今日にするＺＥＯＮ」とし、具体的な数値目標として連結売上高５０００億円を掲げている。その目標達成に向け、現在は14～16年度を対象期間とする中期経営計画「ＳＺ―20フェーズⅡ」により、エラストマー素材事業（合成ゴム・合成ラテックス・化成品事業）と、高機能材料事業（化学品・情報材料・エナジー材料・医療器材事業）のそれぞれの強みを磨き上げ、両輪でグローバルに事業を拡大させることを基本戦略として、取り組みを推進しているところだ。

■エラストマー事業

　ＳＺ―20フェーズⅡでは、エラストマーの事業戦略として「成長市場へのグローバルな対応による強い事業のさらなる強化」を設定。具体的には「Ｓ―ＳＢＲの２拠点体制の確立」「ゼットポールの高耐熱性新製品の採用拡大」「バイオ合成ヒドリンゴムの上市」「手袋用ＮＢＲラテックス」「Ｃ５ケミカル事業の拡大戦略」を進めている。
　Ｓ―ＳＢＲについては、徳山工場に続きシンガポール工場を建設し、４月から第２系列を稼働させたことで、２拠点体制を確立することができた。シンガポール工場は14年４月に年産３万５０００ｔの第１系列が竣工。これに第２系列の同３万５０００ｔが加わったことで、同工場の生産能力は同７万ｔとなった。

　さらに、徳山工場の同５万５０００ｔを加えると、同社のＳ―ＳＢＲは同12万５０００ｔにまで拡大している。
　この２工場について、同社では徳山工場を新製品の開発拠点として位置付け、差別化製品を生産、シンガポール工場に関しては需要増に対応し、量産品を中心に生産を行う拠点とするとの方向性を打ち出した。
　一方、製品に関しては、非油展品は同社の従来品に対し、省燃費性の大幅改善が期待できる製品を主力化、油展品については他社に対して性能優位性がある既存品の拡販と、新製品を継続して投入していく戦略を示している。
　ゼットポールの高耐熱性新製品は、これまで１３０℃前後だった耐熱性を１５０℃程度まで向上させたものだ。この結果、ガスケットやシールなどの寿命を２～３倍延ばすことが可能となり、成長が期待できる製品として採用の拡大を図っている。
　バイオ合成ヒドリンゴムは、トヨタ自動車のバキュームセンシングホースに４月から採用された。ゴム全体の植物由来原料が４割弱になることと、一部品当たりのＣＯ２を３ｔほど削減できる、環境負荷の低いゴムである。トヨタは、このゴムを高い耐油性と耐熱性が必要な特殊ゴム製部品であるエンジン・駆動系ホースに世界で初めて採用した。
　トヨタでは、さらにブレーキ系ホースや燃料系ホースなどにも採用を拡大していく方針を示している。
　手袋用ＮＢＲラテックスについては、市場が年率７％で成長しており、今後も同じような成長が続くと見られている。その中で、同社では医療用薄膜として欧州規格値を満たす製品を開発した。すでに最大手手袋メーカーで採用が決定するとともに、現在、複数社で評価実施中である。
　同製品は、さらに架橋剤である酸化亜鉛の添加量を減らしても、同社従来品と同等の破断強度が得られることから、食品加工用にも展開しているところだ。
　Ｃ５ケミカル事業については、世界の粘着テープ市場は年率５～６％の成長、世界の紙おむつ市場も年率６％の成長を続ける中で、同社のＳＩＳが使われ、拡大してきている。
　これに対応するため能力増強を実施し、５月には水島工場の生産能力を年産４万２０００ｔから同６万ｔに拡大した。
　そのうち、独自製品である非対称ＳＩＳは、エラスティックフィルムと粘着ラベルで採用され、使用量が拡大。フレキソについても予定通り、年明けから実機のテストが始まり、販売が可能になった。
　それ以外にも保護フィルム、粘着テープ、ホットメルト粘接着でも使用が見込まれており、今後幅広い用途で採用が進んで行くことが期待されている。

 

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■高機能材料事業

　高機能材料事業については「重点３事業分野での研究加速による事業拡大」を事業セグメント別戦略として設定した。３事業分野とは、情報用部材

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