創刊70周年特別企画　ゴム産業の変遷60年　1974～1991

年表と写真でふりかえる　１９４５―２００５

 

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1974～1991　安定成長期

飛躍的な成長遂げる

環境が業績を大きく左右

　第一次オイルショックにより第二次大戦後、初めて実質マイナス成長となって高度経済成長が終了した。安定期に入ったこの時期は、業績が著しく回復したかと思うと、軒並み悪化するなど、ゴム企業の業績は、第二次オイルショックも含め事業を取り巻く環境に大きく左右された。また、高度経済成長期に発生した公害訴訟で和解や調停が成立。こうした流れの中で、タイヤメーカーはスパイクタイヤからスタッドレスタイヤに転換した。

 

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ゴム業界　歴史のひとこま

明治時代のゴム技術は

　明治時代のゴム工業の技術水準は果たしてどうだったのか？
　輸入品を参考に試行錯誤して製品化したが、サンプル通りの製品ができず、品質は劣り、老化してベトつくなど、先人が多くのエピソードを残している。
　「通信省のゴム棒の注文に対してはカレンダーで六分の厚さに出し、お正月ののし餅のようなものを切ってプレスの中に入れて加硫し、注文仕様に従って罫引きにして切ると、一本の棒に二つも三つも豆のような気泡ができ、不良返品となった」（花木松太郎・ゴムと共に50年）
　「海軍から注文を受けたホースもグニャグニャの物しかできず、見本の外国製の三プライとか五プライとかのように、どこを切っても三プライ、五プライになっているホースはできなかった。布の裁ち方をバイアスに断つことも気付かなかった」（明治ゴム化成八〇年史）
　「軟らかそうなゴムが機械で練られる様子を見て、これが本当のゴムかと感心した」（兵庫ゴム工業史）
　日露戦争後、大正時代へかけてゴム産業は飛躍的な発展を遂げる。関税法が改正され、原料ゴムが栽培ゴムのベールシートに変わったことで、比較的規模の小さい家内工業的な零細工場が続出した。
　発展の経緯を原料ゴムでたどると、最初は約１ｔでしかなかった天然ゴムは、１９１１（明治44）年には７１０ｔ、１９１３（大正２）年には１１８０ｔへと急成長する。最初の輸入に比べ一千倍強の伸び率だ。いかにゴム製品に対する需要が旺盛であったかを示すものだ。創業ブームと言っていいほど、企業が創立されていく。当時のゴム工業は起業に夢を馳せる新産業であった。

 

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１９７４年（昭49）　　
・通産省が自動車タイヤ業界に値下げ要請
・タイヤメーカーが補修用タイヤの値下げ決定
・日本雨衣連合会発足
・全日本ゴム労連結成
・東部ゴム厚生年金基金発足
・全日本ゴム労連がＵＲＷ（全米ゴム労連）と交流協定を結ぶ
・公取委がタイヤ業界を値上げ協定の疑いで調査
・公取委がゴム板製造９社に価格協定破棄を勧告
・政府が合成ゴムなど23品目の価格凍結解除
・公取委がタイヤ７社に価格引き上げ協定破棄を勧告
・日本ゴム履物協会が大蔵大臣に金融緩和陳情
・ゴム工業会が独占禁止法改正案で経団連へ意見具申
・工場立地法施工（生産施設面積比率はタイヤ・チューブ製造業30％、ゴム製品製造業40％）

１９７５年（昭和50）　
・東京で国際ゴム会議開催　
・新ゴム消費82万ｔに
・ソ連向け耐熱コンベヤ正式約定　
・技術ミッションをソ連に派遣
・ゴム製品の衛星試験方法制定

１９７６年（昭和51）　
・３年ぶりで新ゴム消費マイナス成長を脱す　
・キャンバスシューズ時代ついに到来
・ゴム企業の業績低調、採算悪化する　
・春闘、２年つづき賃上げ伸び率低下
・タイヤ業種の新ゴム消費、史上最高を記録　
・合成ゴム各新種、次々と値上げ
・天然ゴム相場の高水準つづく　
・石橋正二郎氏らゴム界長老の死去相つぐ
・自転車タイヤに安全基準――完成車より一足先に　
・松本重男氏らに秋の叙勲

１９７７年（昭和52）　
・再び新ゴム量１００万ｔ台のせへ　
・円高、ゴム製品の輸出を直撃
・ゴム企業の業績低下目立つ　
・大手各社で首脳陣の交替相次ぐ
・はきもの業界、輸入対策で大童　
・化学同盟、27年の歴史とじる
・タイヤ安全問題、国会へ　
・天然ゴム相場が急騰落
・業界団体の創立祝賀相次ぐ　
・非ゴム部門への進出さかん

１９７８年（昭和53）　
・新ゴム消費量、史上最高必至に　
・上場ゴム企業の業績回復
・自動車タイヤの生産新記録　
・中国向けベルトの大型輸出が実現
・工業用品界に初の法的団体が誕生　
・ゴム履物輸入激増が政治問題化
・ゴム引布輸出が円高で激減　
・ブリヂストンが第三世代タイヤを開発
・コンベヤベルト界、不況カルテルを検討　
・ゴムライニングの輸出急増

１９７９年（昭和54）　
・新ゴム消費量１２０万ｔ台乗せの

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