アフターコロナインタビュー ～コロナ禍における技術・開発者の働き方～
横浜ゴム 網野直也研究室長
シミュレーション技術はさらに加速していく
緊急事態対応プロジェクトを立ち上げ、新型コロナウイルス対策を徹底している横浜ゴム。研究先行開発本部で材料機能研究室の網野直也研究室長に、アフターコロナを見据えた技術・開発者の働き方などを聞いた。
─新型コロナによる研究・開発現場への影響について。
新型コロナウイルスの感染拡大により、少なからず研究開発に影響がありました。私は材料を研究していますので、日々実験がしたくとも出来ませんでした。4月に緊急事態宣言が発令され、当社も従業員の2割程度に出勤を制限することになりました。
緊急事態宣言が解除されましたが、現在も通常の出社と在宅勤務を引き続き行いながら、研究をしています。
タイヤメーカーとして、研究開発を止めるわけにはいきません。実験をしなくてはいけない場合には週1~2日は実験のために出社し、残りの週3~4日は実験したデータを持ち帰り解析したりするなど、仕事のやり方に変化がありました。
その一方で、当社は以前から研究を進めているシミュレーション技術がありますが、実験した後のシミュレーション技術や解析する部分ではあまり影響は受けませんでした。この解析の作業は在宅勤務で充分に対応できる仕事だと、今回の新型コロナで分かってきました。シミュレーション技術を担当する社員からは、在宅勤務に働き方が変わったことでかえって仕事の効率が高まったという声も聞きいております。
─アフターコロナで変わるものと変わらないものは。
在宅勤務という働き方が日常的に出来るようになりました。昨年から働き方改革が国内で進められている中で、今回の新型コロナの影響により、停滞気味だった働き方改革の歩みは加速した実感があります。
また、対面式のコミュニケーションができなくなり、WEB上でのコミュニケーションが増えましたね。しかし、対面式コミュニケーションで伝わっていたことが、WEB上では伝わりにくい時もあります。今後、コミュニケーションの取り方に工夫が必要になっていきます。
ただ、在宅勤務で出来る仕事も増え、お客様や大学の先生などとのやり取りは、ほぼWEB上でも出来るようになりましたね。
今後は、どうしても実験をしなくてはいけないときや、工場でものを確認したいときには現場に行き、それ以外は在宅勤務で対応するなど、現場と在宅勤務を上手く使い分けることが大事になってきます。
─今回の新型コロナで浮き彫りになった問題点は。
WEB上の会議をはじめ、在宅勤務を導入するための職場環境やその整備状況に課題があると、今回の新型コロナで感じました。
当社では以前から外部から社内システムにアクセスする仕組みがありましたが、在宅勤務が進むにあたり、ネットワークの重要性を改めて感じたので、在宅勤務により適した環境づくりの対策を行っていきたいと思います。
確かに緊急事態宣言の際には、他の企業様同様に、出社する人の負担が大きくなってしまいました。現在は改善され、研究開発はコロナ前の時と同じように計画通りに進んでいます。
普段忙しくて手が回らないような仕事も多々あり、新型コロナにより在宅勤務が増え、在宅勤務中に過去の実験結果を振り返ってまとめることができたので、決してマイナスではなかったですね。また、今まで紙を使っていた部分はデジタル化を進めて行きたいです。
─技術者として今後必要になってくることは。
現場と在宅勤務を両立させた働き方になってくると、全てを実験で行うのではなく、シミュレーションを行ったり、少ない実験データからできるだけ成果を出すような働き方が技術者に求められてくるのではないでしょうか。例えば、データの活用のひとつとして、仮想実験を行ったりするなど効率的な考え方もますます必要になってきます。
今回の新型コロナで、今まで以上に何が起きても研究開発を止めないという意思やチャレンジ精神を技術者ひとり一人が持つことが重要です。
─今後、研究や開発分野に変化はありますか。
我々が行っている研究開発は、新型コロナの影響で変わることはありませんが、シミュレーション技術やデータ活用の研究は加速していきます。また、事業戦略を支えるために、これまで通りお客様の期待に沿うようなゴムやタイヤ技術で製品を提供していく考えです。
─イノベーションや技術の在り方に変化はありますか。
当社は3年前に、マテリアルズ・インフォマティクスによるゴム材料の開発技術を確立したと発表しました。これまで材料開発の現場は、主に実験と理論計算によって支えられてきましたが、その現場にインフォマティクスのアプローチが加わることで、材料開発のスピードや効率が飛躍的に改善されています。現在は、材料開発において、マテリアルズ・インフォマティクスを開発者が使いやすくなるようなツールを整備している最中です。今回の新型コロナの影響により、この取り組みは加速していくのではないでしょうか。
また、現場と在宅勤務を上手に使い分けながら働いていくなかで、若手の技術者の育成に対して工夫が必要になっていきます。
─社内外に発信したいメッセージは
新型コロナのような予期せぬ事態に対して、いかに対応できるか、我々メーカーとして、研究開発を遅らせてはいけないため、柔軟な対応力がより大事になってきます。
また横浜ゴムは新型コロナ対策に万全な取り組みを行っていることをPRしていきたいですね。
＊この記事はゴム・プラスチックの技術専門季刊誌「ポリマーTECH」に掲載されました。
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